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Column:知の架け橋
2017年9月1日号
「未来を考える」��
医学部医学科内科学系 鬼塚真仁准教授遺伝に沿った予防と治療を
医療費問題を多角的に考える
日本の医療制度の特徴は「国民皆保険」にあります。そのおかげで、私たちは最先端の医療を1〜3割の自己負担で受けられます。近年は新薬の開発などによって驚くほど高額な医療が提供されるようになりましたが、高額療養費制度を利用すれば、年収や年齢に応じた一定額を支払うだけで誰でも受けることができるのです。
こうした手厚い医療は、生存権と社会福祉・社会保障・公衆衛生について定めた日本国憲法第二十五条によって保障されています。
では、本人負担額以外の医療費は誰が支払っているのでしょうか? それは、医療保険加入者がこつこつと納めた掛け金と税金から支払われています。しかし、皆さんもご存じのとおり、この制度の行く末には暗雲が立ちこめています。病院に勤務する医師の目線から、医療費の問題を考察してみたいと思います。
遺伝子が原因であれば、人によって環境因子指導は異なったものになってきます。つまり、個人の遺伝的背景をもとに予防策を考えることで、予防医療はよりいっそうの効果が期待できるのです。
留意しなければならないのは、個人の遺伝情報の漏えいです。そのため、厚生労働省は「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針」で、遺伝情報の扱いについて厳重に注意するよう定めています。
予防だけでなく治療についても、遺伝的背景により効果や副作用に差が出ることがわかってきました。たとえば、お酒をいくら飲んでも酔わない人には薬が効かず、逆にお酒を全く受けつけない人は薬の副作用が問題になるのです。
遺伝的背景によって、決められた投薬量では効果が期待できない人と、毒性が出てしまう人がいることは、特にがん治療においては生命予後に係わる重要な問題です。各自の遺伝的背景に沿って、有効性が高く毒性が低い薬品で治療する――それが早期の治癒を可能にし、最終的には医療費の削減につながると考えています。
こうした理由もあって、私たちは遺伝的背景と治療効果についての研究に取り組んでいます。しかし、増大する医療費や医療保険制度の問題は医師のみでは解決できません。東海大学はさまざまな学部を持つ総合大学ですから、多角的にこの問題を捉え、解決策を議論できる恵まれた環境にあります。
皆さんとともに医療の未来を考えたいと思っています。興味のある方は当教室に遠慮なくご連絡ください。
