News:総合
2021年2月1日号
ワーク・ライフ・バランスを考える
教職員対象にオンラインシンポ開催  

コロナ禍で人々の働き方が変化していく中、東海大学に勤める教職員のワーク・ライフ・バランスについて議論するシンポジウム「ニュー・ノーマルに向けて働き方を考える」が、昨年11月30日にオンラインで開催された。大学運営本部が夏に実施したアンケートの結果を踏まえ、実例を通して今後につなげようと企画したものだ。

初めに山田清志学長が、コロナ禍における働き方の変化に触れ、「“アフターコロナ”“ウィズコロナ”での働き方を今後どうしていくべきか、皆さんと議論し合う機会にしたい」とあいさつ。大学運営本部の辻由希副本部長(政治経済学部教授)が、アンケート結果から育児や介護と仕事の両立を支援する制度の認知率、コロナ禍における在宅勤務の状況などについて報告した。

続いて、湘南校舎と医療技術短期大学に勤務する教職員4人が育児休暇の取得や時間短縮勤務の制度について話し、「女性職員のキャリアアップには、男性への支援も充実させることが必要」「育児休暇や時間短縮勤務といった制度は整っている。補充人員の配置などさらに手厚いサポートがあれば利用しやすくなるのでは」といった意見が挙がった。

最後に、川上哲太朗学長補佐(海洋学部教授)が東海大におけるダイバーシティ推進の取り組みを紹介するとともに、「具体的な解決策を議論していく場を設ける必要があると考えています。多くの方に参加していただき、課題解決に向けて考えていきたい」と語った。

また、12月14日には、東海大が2019年度から参画している全国ダイバーシティネットワーク組織から認定証が交付された。同団体に参画しているすべての機関に対して、女性研究者活躍促進に向けた環境整備等に取り組む機関であるとして認定するもの。

辻副本部長は、「制度を整備することはもちろんですが、利用者の周囲に過度な負担がかからないよう、業務の効率化や柔軟な人員配置などメカニズムの構築が必要だと考えています。今回のシンポジウムで寄せられた意見をもとに、大学運営本部としても具体的な行動に移していきたい」と語っている。

 
(写真上) シンポジウムでは大学運営本部の辻副本部長が進行役を務め、アンケートの結果をもとに教職員の声を紹介 
(写真下) 全国ダイバーシティネットワーク組織から女性研究者の活躍促進に向けて環境整備等に取り組む機関として認定証が交付された